リフォームの追加費用を賢く抑えるコツ!損をしないためにできること

追加工事

自宅のリフォーム工事をしている時に、思いつきで業者へ追加工事をお願いすることがありますが、やり方を間違えると高額になることがあるので、 追加費用を抑えるコツを覚えましょう。

・リフォーム工事では追加注文が起こりやすい

屋根瓦 リフォーム

例えば屋根瓦葺の補修のためのリフォーム工事をしている時に、外壁の色が褪せていたりひび割れが発生していることが気になり外壁塗装を追加でお願いしたり、リビングの床フローリングの張り替えリフォームの時に、奥さんの思いつきで収納棚を依頼することがあります。

発注者の立場としては、本工事をしているのだからついでにできる感覚で頼むのですが、追加工事は予想以上に高くなります。

当初のリフォームプランと違う建材や施工道具の段取りが必要となり、作業員も工種により新たに手配することになります。

収納棚の場合には、既製品であればメーカーからの取り寄せになりますし、特注の場合には作図をして承認を得てから発注することとなり割高になるのです。

不用意な追加注文はリフォーム工事全体の増額に繋がります。

【リフォーム工事の資格について気になるのであれば参考になる記事があります。】

リフォーム業者を選ぶ時に、口コミや価格だけを気にしていませんか?リフォーム工事の範囲や規模によっては、資格が必要なことをご存知ですか!自分のリフォームに合った資格を保有している業者を選ぶことで理想的な住まいに近づきます。関連資格の特徴を紹介

・追加費用を抑えるコツ

見積もり

当初から計画していたリフォーム工事は、複数の業者から見積もりとプランを提示してもらい契約を結んでいます。

追加工事も遠慮せずに同じように、見積もりを提出してもらい検討しましょう。

さすがに他のリフォーム業者との相見積を取るのは気が引けると思いますが、見積もり金額を確認して安くするための相談はできます。

例えば形状を簡素化したり仕上げ材のグレードを落したりすれば金額は下がります。

もし予算的に厳しいのであれば、丁重にお断りしてリフォーム工事が完了してから、改めて他のリフォーム業者に相見積を取ればいいのです。

・予想できない追加費用

これはリフォーム業者が現地調査した時に、確認できなかった部分から新たな追加工事が発生した場合です。

シロアリ

床下や壁の中が湿気などで木下地材が腐ってしまい、シロアリ被害に遭い強度が著しく低下していて取り替える必要性がある場合などです。

仕上げのボードやフローリングを張るにしても下地が不安定な状態では施工できません。

自宅を長持ちさせるには必要な補修工事なのです。

築年数が経った家の場合には、ある程度予算にゆとり持たせる工夫が必要でしょう。

・変更合意書で記録に残す

リフォーム工事で発注者からの要望で変更になったり、追加工事が発生した場合には工事内容変更合意書を取り交わしましょう。

後になって「言った通りにできてない」とか、「サービスでいい」と言っていたのに請求されたとか食い違いが生まれて問題になります。

どんな些細な変更でも書面に残すことでトラブルを最小限に防ぐことができます。

書式は「住宅リフォーム推進協議会」で公開しているものを使ってもいいでしょう。

工事の変更箇所を明記して、変更金の増減も明らかにしてリフォーム業者とそれぞれ押印して記録として残します。

【施主支給でリフォームをお考えの方に参考になる記事があります。】

施主支給でリフォームを成功させるには見逃せないポイントがあるのをご存知でしょうか?業者見積もりよりも安い商品をネットで見つけても取り付けも含めた保証がハッキリしていないとトラブルになるのは目に見えています。施主支給でリフォームする注意事項⇒

・まとめ

追加工事をお願いすることがありますが、やり方を間違えると高額になることがあるので、追加費用を抑えるコツを紹介します。

発注者の立場としては、本工事をしているのだから、ついでにできる感覚がありますが追加工事は高くなります。

リフォームプランと違う資材や道具の段取りが必要となり、作業員も新たに手配することが要因です。

追加費用を抑えるコツとしては、当初のリフォーム工事を複数の業者から見積もりを取り、契約を結んでように追加工事も遠慮せしないで見積もりを提出してもらい検討します。

高いと思うのであれば、安くできるように、形状を簡素化したり、仕上げ材のグレードを落したりして調整してもらうのです。

予算的に厳しいのであれば、丁重にお断りして他のリフォーム業者に相見積を取りましょう。

リフォーム業者が現地調査した時に、確認できなかった部分から新たな追加工事が発生する場合があります。

見え隠れ部分の木下地材が腐ってしまう場合などで、強度が低下していて危険なので取り替える必要があります。

築年数が経った家の場合には、ある程度予算にゆとり持たせる工夫が必要です。

リフォーム工事で発注者からの要望で変更になったり、追加工事が発生した場合には、工事内容変更合意書を取り交わしましょう。

どんな些細な変更でも書面に残すことでトラブルが防げます。

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